臼田総合研究所株式会社が提供する17軸ウェアラブル型ロボットセンサー『U-BRAIN RS-01』は新価値創造展2016で、そしてその進化型となる24軸IoTロボットセンサー『U-BRAIN RS-01v2』は新価値創造展2017において、それぞれ新価値創造賞を受賞した。

最新型IoTロボットセンサー「U-BRAIN RS-01v2」は100円硬貨大で2gという小型化を実現したセンサーだ。ジャイロ・気圧・加速度・温度など24軸（24の制御因子）のセンサーで構成されており、容易に後付けできるIoTセンサーということもあって、自動車関連から医療系、ウェアラブル系など多岐にわたる業界の関心を集めた。
この小さなセンサーはいかにして大きな関心・注目を集めることができたのか、同社代表取締役社長臼田裕氏に話をうかがった。

展示会において貴社センサーに対する来場者の反応はいかがでしたか
カテゴリーを大きくわけると自動車関連業界、次に建設機械業界、3番目に身体につけるセンサーということで、医療関連業界やウェアラブル、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）を扱う多数の企業から、良い反応をいただくことができました。
もともと弊社では、機械系の製品にセンサーをつけることや、ウェアラブル機器向けにと考えていましたが、その細目までは考えていませんでした。しかし新価値創造展への出展を機に、どのようなものに適しているのかがクリアになっていきました。

取引・集客面でみると、販路拡大ができたということですか
業界や企業によってセンサー活用の領域はいろいろとあると思います。出展する前までは、具体的にどんな会社と取引していきたいというところまで想定できませんでしたが、実際に出展してみて具体的な話までいただけるので、より具体化した形でセンサー適用の道筋が見えてきたと感じ、販路拡大につながったと思っています。

これまで3度の出展経験があるとのことですが、どのように活用されてきましたか
1度目（2014年）の出展時は勝手がわからなかったこともあり、とりあえず出展して様子を見るというトライアル的な意味合いが強い形で出展しました。
2度目（2016年）の出展では1度目の経験からある程度、お客さまの求めるニーズがどこにあるのか考え、製品とのマッチングの道筋が見えてくるようになりました。そして3度目（2017年）の出展では、受注するために何が必要か、より具体的に見えてきたと感じています。お客さまの要望を取り込みつつ、製品をレベルアップさせてきましたし、それに応じて製品の展開方法を逆提案させていただくことが可能となりました。弊社としても新価値創造展における習熟度があがっていったからだと思います。

新価値創造展ではどのように製品をアピールされたのですか
弊社のセンサーには、まず固有の技術が搭載されていることをわかりやすく説明するように心がけています。また固有技術だけでなく、加えてソフトウェア技術も組み込んでいるので、そこにも非常に特長があることを理解していただけるよう工夫しています。

わかりやすくとは具体的にどのような形でしょうか
文字情報としてのパンフレットやカタログは当然用意していますが、カタログで説明している具体的な内容を、デモ機を用いることで直感的に見ていただく、体験していただくことで理解していただけるようにしています。
具体的にはセンサーを搭載したハードウェアデバイスをお見せすることです。それによって実現できるソフトウェアの機能を、デバイスを利用して見える化し、リアリティをもってお客さまに見ていただくことに工夫を凝らしています。

貴社にとって新価値創造展とは
通常の展示会への出展ですと、センサーカテゴリならセンサー関係のメーカーばかりが集まってしまい、極端な話をすると誰にプレゼンテーションしているかというと、その相手が競合他社だったりしてしまいます。
これだと単に情報提供の場のようになってしまいますが、新価値創造展の場合は幅広い分野をカバーしていることもあり、実際に使っていただけるお客さまにアピールできる場となっていることが、大きな違いであり、魅力だと考えています。今後も引き続き出展していきたいと思っています。

今後はどのような展開を考えていますか
センサーを提供させていただくと、お客さまから要望なり課題をいただきます。その課題をセンサーに反映し、取り込んでいくことで、さらに進化させていきたいと考えています。
ただ、センサーの軸が増えると、基盤の面積が足りなくなってしまうという問題も増えるので、100円硬貨大という今のサイズの基本的な面積は変えずに、より集約度を高める工夫をしていく形で実現し、提供していきたいと考えています。

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センサーを提供する企業は通常、センサーのみを提供し、機能については別途、他社にソフトウェア、アプリケーション開発を依頼することが多いが、同社はハード面においてもソフト面においても、自社でトータルに対応できるというアドバンテージを持っている。また、中小企業のIoT分野における事業活性化やIoTシステムの新たな構築に向けてIT・通信サービス大手企業とも提携し、成長性の反面、課題も多いIoT分野で、同社のセンサーが活躍する場面は多大といっても過言ではないだろう。

公開日：2018年5月11日